年に一度の健康診断。
結果を見て、社長はこう思うことがあります。
「異常なしなら問題ない」
「少なくとも、仕事には影響ないだろう」
この感覚は、多くの職場で共有されています。
健診は「健康の確認」であり、
安心材料として扱われることがほとんどだからです。
しかし実際の現場では、
健診で異常がなくても、生産性が落ちていくケースが少なくありません。
健診が見ているのは「病気」だけ
まず整理しておきたいのは、
健康診断の役割です。
健診が主に見ているのは、
- 病気があるかどうか
- 治療が必要な状態かどうか
つまり、
「働けないレベルかどうか」を判断する検査です。
一方で、職場で問題になるのは、
- 集中力が続かない
- 判断が遅れる
- ミスが増える
- 回復に時間がかかる
こうした「病気未満の不調」です。
「異常なし」と「万全」はまったく別
健診結果の「異常なし」は、
最高の状態を意味するわけではありません。
それはあくまで、
基準値の範囲内に収まっているというだけです。
例えば、
- 睡眠の質が落ちている
- 疲労が抜けにくくなっている
- ストレスが慢性的にかかっている
これらは多くの場合、
健診の数値には表れません。
しかし、
仕事のパフォーマンスには確実に影響します。
生産性は「数字に出る前」に落ちていく
生産性の低下は、
売上や残業時間にすぐ反映されるとは限りません。
むしろ最初に起きるのは、
- 判断に時間がかかる
- 確認が増える
- ミスを恐れて動きが鈍くなる
こうした小さな変化です。
社長の目には、
「忙しそう」「慎重になった」程度にしか映らない。
しかしこの段階で、
現場のスピードと質は確実に落ちています。
なぜ健診では、この変化を拾えないのか
理由はシンプルです。
健診は、
- 静止した数値
- 一時点のデータ
を見ています。
一方、仕事のパフォーマンスは、
- 日々の疲労の蓄積
- 回復のスピード
- ストレスへの耐性
といった「変化の連続」の上に成り立っています。
ここに、
健診と生産性のズレが生まれます。
「健診は問題ない」という安心が、判断を遅らせる
厄介なのは、
健診結果が安心材料として使われてしまうことです。
- 「数字は問題ない」
- 「病気じゃない」
- 「本人の気のせいだろう」
こうして、
現場で起きている変化への対応が後回しになります。
結果として、
- 欠勤が増える
- 離職が起きる
- パフォーマンス低下が常態化する
これは、
健康の問題ではなく、経営判断の問題です。
社長が見るべきなのは「異常」ではなく「変化」
ここまでの話をまとめると、
社長が見るべきなのは、
「異常があるかどうか」ではなく、
「以前と比べてどう変わったか」
です。
健診結果は、
あくまで入口にすぎません。
本当に重要なのは、
- 疲れやすくなっていないか
- 回復に時間がかかっていないか
- 仕事の質やスピードが落ちていないか
こうした変化を、
構造として捉える視点です。
まとめ：健診は「免罪符」ではない
健診で異常がないことは、
悪いことではありません。
しかしそれは、
何も問題が起きないという保証ではない。
健診で拾えない変化が、
静かに生産性を削っていく。
次回（Day6）は、
「なんとなく元気がない職場」が一番危ない
という、空気と生産性の話をします。