残業時間を減らすことが健康経営の近道である理由

「うちは人が少ないから、残業は仕方ない」「忙しい時期だけだから」と言いながら、気がつけば年中誰かが残業している――。そんな職場は少なくありません。
しかし、健康経営の視点で見ると、残業時間の多さは「がんばっている証」ではなく、じわじわと企業の体力を削るリスクでもあります。

この記事では、なぜ残業時間を減らした方がいいのか、その理由を健康・生産性・経営の3つの視点から整理します。

1．残業は「睡眠負債」を増やし、生産性を下げる

残業が続くと、家に帰る時間が遅くなり、その分だけ睡眠時間が削られます。
睡眠時間が足りない状態では、集中力・判断力・記憶力が確実に落ちます。本人は「なんとかなる」と感じていても、実際にはブレーキの効かない状態で走っているようなものです。

疲れた状態では、簡単な確認漏れや入力ミスが増えます。
その結果、やり直し・クレーム対応・フォローに時間を取られ、ますます残業が増える悪循環に陥ります。

一晩だけの残業ならまだしも、それが慢性化すると、翌日以降も疲れを引きずります。
「常に60〜70％くらいの力で働いている」状態が続けば、会社全体の生産性も当然下がっていきます。

長時間のデスクワークや立ち仕事が続くと、筋肉の緊張が続き、肩こり・腰痛・頭痛が起こりやすくなります。
「薬を飲めばなんとかなる」という状態を放置すると、慢性化して仕事の質にも影響してきます。

残業が続くと、夕食が遅くなる・コンビニ食が増える・寝る直前まで仕事モードといった生活リズムになりがちです。
その結果、胃もたれ・便秘・下痢・寝つきの悪さ・夜中に目が覚める、といった症状が出やすくなります。

これらの症状は、すぐに医療機関にかかるほどではない場合が多く、“なんとなく不調”のまま働き続ける人を増やします。
この状態が会社全体に広がると、欠勤や休職が増える前から、じわじわと生産性が落ちていきます。

今の採用市場では、「給料」だけでなく「働きやすさ」や「自分の時間の確保」が重視されています。
残業が当たり前の職場は、若手ほど早く辞めていく傾向があります。

1人が辞めるたびに、募集・面接・教育にコストと時間がかかります。
「残業が多くて人が続かない」状態を放置すると、常に採用と教育に追われる会社になりかねません。

一方で、「残業を減らす」「健康に配慮している」会社は、求人票の印象も良くなります。
健康経営の取り組みは、現場のためだけでなく、採用や企業イメージの向上にもつながる投資と言えます。

いきなり「残業をゼロにしましょう」と言ってもうまくいきません。
最初のステップは、

などを整理し、どこで負荷がかかっているのかを把握することです。

残業の中には、「本当に今日やらなければならない仕事」と「明日でもよかった仕事」が混ざっていることが多くあります。
毎日5分でも、上司と一緒に「今日やること」を3つに絞るだけでも、残業時間は変わってきます。

長時間ダラダラ働くよりも、集中して働き、短く休むほうが効率は上がると言われています。
1時間に1回、1〜2分だけ席を立つ／水分を取る／深呼吸をする――こうした「マイクロブレイク」は、残業削減と健康維持の両方に役立ちます。

残業を減らす取り組みは、一見すると「働く時間を減らす＝仕事が回らなくなる」不安を伴います。
しかし、健康経営の視点で見れば、残業削減は

といった中長期的なメリットを生む“投資”です。

社員の健康は、そのまま会社の力になります。
まずは、残業時間を「当たり前」ではなく、「見直すべきサイン」として捉えてみることが、健康経営の大きな一歩になります。

「残業が続いている」「なんとなく不調の社員が増えている」と感じたら、働き方と健康状態の両方を見直すタイミングかもしれません。